公務員試験の面接では、まず聞かれると思うのですが、「やってみたい仕事」、「興味のある仕事」といったものは、面接対策をしているときに確実に考えていかないといけない質問だと思います。これは聞かれないこともあるかもしれませんが、こちらからすでに話さない限りは、聞かれる可能盛大です。志望動機の中に、すでに「これをやりたい！」から志望するみたいなことを話せば、聞かれない可能性もないとは言いませんけど、「他にやってみたい仕事はありますか？」という形で聞かれる可能性もあります。ですから、公務員としてやってみたい仕事、自分が受ける自治体や省庁でやってみたい仕事は、１個だけじゃなくて、複数用意しておいた方が良いと思います。さて、そういうやってみたい仕事の考え方です。すでに明確に決まっている方はそれで良いと思います。しかし、まだ決まっていない方はどうやって考えれば良いのでしょうか？
これは直接の志望動機に繋がる大切なことなので、かなり真剣に考えなければいけません。１つ重要なのは、この質問はしつこいくらいにいろいろとネホリハホリ聞かれる可能性がありますから、それにちゃんと返答できないといけません。というのも、例えば、少子化をなんとかしたいと思うので、そういった仕事に携わりたいです！と話したとしたら、「具体的にどうすれば少子化は改善されると思う？」と質問されたりする可能性があります。そこで、具体的な案を話せないと、本当にやりたいのか？どうか、真剣度を疑われてしまう可能性があるのです。それはつまり、本当にこの人は公務員になって、少子化対策をやりたいと思っているのか？と評価され、不採用可能性を上げてしまうことになります。それを避けるには、やはり調べるべきです。やりたいと思っている仕事については、とにかく調べる。真剣ならば、ちゃんとよく知っているはずだ！というのが面接官の見方じゃないか？と思うので。
少子化の例で言うならば、どうすれば少子化対策に有効なのか？その具体案とか、実施可能性、そして、効果の期待などについては最低などでも調べておくべきだし、しかも、自分が受ける自治体などですでにやっていないものが良いでしょう。やっているものを提案しても、「すでにやっているので、あなたいなくて良いですよ」と思われるかもしれない。他の自治体でやっていて、効果が実際にあったもの、またはありそうなものを紹介するというのはありじゃないか？と思いますけど、すでに自分が受けるところで実施済みのことについては、知っているというアピールくらいはありかもしれませんが、提案はしない方が良いと思うのです。あと、そもそもの話として、地方公務員であれば、自分が受ける自治体の問題をまず認識しておくことです。少子化の場合は、どの自治体にもある程度当てはまると思いますけど、取り組みによっては、自治体の中では大して問題じゃないものも含まれていそうです。
自分が受ける自治体で、実は大した問題になっていないものを挙げて、それについて取り組みたい！と話すことはダメというわけではないでしょうけど、そういうところって、部署自体があまり大きくなく、人数もあまり割かれていない可能性もあるから、やろうとしてもできない可能性が高く、「せっかく公務員になっても、その仕事にかかわれないかもしれないですよ？そうしたらどうしますか？」と聞かれるかもしれません。こういうことを言われてしまうと、採用可能性はがくって下がりそうな気がします。だから、事前に調べることは大切で、自分が受ける自治体では、今何が困っているのか？何が門を問題にしているのか？をちゃんとよく調べておく必要があるでしょう。国家公務員の場合は、国全体の中で問題になっていることであれば、どれを言っても多分大丈夫ないか？とは思いますけど、地方公務員の場合は、自治体によって事情が違うところがあると思いますから。
この質問は恐らく聞かれる人の方が大きいでしょう。公務員の仕事についてどの程度知っているか？調べているか？ということとあなたの公務員に対する熱意なんかを見ているのかもしれませんが、志望動機や自己PRと同様に事前に確実に考えておかないといけません。例えば、大学での専攻や自己PRなんかと関連を持たせて、私は大学時代にこういう勉強をしていたから、または自分にはこういう経験や能力があるから、という理由を持ってきて、こういう仕事をやってみたいんだ！といった風に話せると、きっかけが見えてより説得力があるかもしれません。
